“遠隔操作”家電の開発競争が激化

2017年08月24日 19時26分 NewsWebEasy
仮名がなレベル

外出先から洗濯や掃除といった家事ができる「遠隔操作」の機能を備えた新しい家電製品を電機メーカーが相次いで発表し、あらゆるモノがインターネットにつながるIoT技術を生かした製品の開発競争が激しさを増しています。

24日は、大手電機メーカーのパナソニックが遠隔操作の機能を備えた3つの製品を発表しました。

このうち、洗濯機は外出先からスマートフォンのアプリで洗剤と柔軟剤の投入などを操作でき、洗濯や乾燥の終了時間も指定できます。また、洗濯の終了や乾燥の開始といった途中経過もスマホに通知します。

これによって家事の効率が上がるだけでなく、帰宅に併せて細かく終了時間を設定できることから、洗濯や乾燥のあと、衣類に嫌なにおいがつくのも防ぐことができるということです。

また、ロボット掃除機は部屋の掃除の様子を外出先などからスマホでチェックすることができます。障害物に引っかかるなど異常があればすぐに知らせるほか、掃除がきちんと終わったかどうかもスマホの画面に部屋の見取り図が表示され確認できるとしています。

パナソニックの河野明執行役員は「メインのターゲットは働く共働きの世帯で、家事をどうやって楽にするかを考えた時に家にいなくても操作できるというのは非常に大きな意味があると考えた」と話しています。

一方、三菱電機は遠隔操作で帰宅した時からすぐに涼しく過ごせるエアコンを発表しました。人工知能も備え、室内の壁や窓の近くなどの温度の違いを分析し、最適な室温が設定できるとしています。

こうした遠隔操作できる家電製品の市場はIoTの進展とともに今後も拡大していくと見込まれており、メーカー間の開発競争が激しさを増しています。

国内家電メーカーの狙い

国内の電機メーカー各社が家電製品の遠隔操作に力を入れるのは、あらゆるモノがインターネットにつながるIoT技術で海外メーカーに先行し、家電分野の競争力を高める狙いがあります。

日本の電機メーカーにとって、かつて家電事業はお家芸ともいえる分野でしたが、韓国や中国など海外メーカーとの競争などで事業の採算が悪化し多くの日本メーカーが事業の撤退や縮小を進めてきました。

しかし、家電事業は消費者に身近で企業のブランドの顔ともなってきただけに、再び競争力をどう高めていくかが課題となっています。

こうした中、共働き世帯の増加や家事にかける時間をなるべく減らしたいという生活意識の変化を背景に、遠隔操作できる家電製品のニーズは高まっているとして、各メーカーがIoT技術を取り入れた製品の開発を加速させています。

イギリスの調査会社、IHSマークイットによりますと、IoT技術を取り入れた洗濯機や冷蔵庫など主な白物家電の世界市場での出荷台数は、2015年には186万台だったものが、2016年は956万台、2017年は今後の予測も含めて2549万台と、急速に増えています。

※プログラムでふりがなをけっているので、 間違まちがっている場合ばあ いもあります。